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約9力国の株式、債券、為替が投資対象のD、約17ヵ国の債券と為替だけを運用対象にしたGなど、大爆発的に売れている投信もあります。 アメリカの個人金融資産に占める投信残高の比率は%年末で8.6%にのぼっています。
なおかつ、アメリカの場合、個人金融資産に占める年金の比率が4.8%もありますが、このうち半分は株式や投資信託などで運用されています。 アメリカの長期金利は6%前後にあります。
にもかかわらず、この金融資産の多くを株式投資、投信投資に回しているのです。 アメリカの投信ブームを支えているのは、1946年から糾年に生まれたベビーブーマー世代です。
将来の公的年金制度や医療保険給付への不安から、投信の購入に積極的な姿勢をみせているのです。 アメリカでは、投信は年金をはじめ個人金融資産の重要な運用手段として定着アメリカの投信市場の発展のテコとなったのは確定拠出型年金(401Kプラン)の導入です。
個人が株式型、債権型など運用スタイルを選べ、投信がその重要な担い手になっているのです。 もちろん、アメリカの投信業界が急成長を示している背景には、商品の内容自体がしっかりしていること、その商品の性格を投資家に徹底して理解してもらおうとする努力がなされているからではないでしょうか。
リスクを低減させながら、より高いリターンを目指すためのしくみがどうなっているのかをきちんと説明し、理解していただいたうえで購入してもらう…こんな基本的なことが日本の投信会社では守られていません。 それに、日本の投信業界は値上がりしたら、すぐ売却するという短期運用が中心でした。

営業マンも手数料稼ぎのために、それを勧めていたケースがあります。 バブルの時代は大手証券の幹部が「うちは投信の手数料収入だけで1万人の社員の給料が払える」と豪語していたほどです。
これに対し、アメリカおよび外資系投信会社は、長期保有でリスク回避、高リターンを得るという投信の特性を明確に打ち出しています。 1年、2年の短期間では十分な運用リターンは得られません。
アメリカでは少なくとも5年、長ければ8年といった長いスパンで投資している人がたくさんいます。 もちろん、それに十分応えられるだけの運用収益をあげているのです。
しかし、日本も、やがてそういう道を歩むのではないでしょうか。

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